こんにちは。

今回は、企業の福利厚生として活用できるボルダリングジムの法人利用についてご紹介します。

福利厚生というと、住宅手当や食事補助、旅行・レジャー施設の割引などを思い浮かべる方が多いかもしれません。

最近では、それらに加えて、従業員の健康づくりやリフレッシュ、家族との時間、社員同士の交流につながる制度が注目されています。

そこでおすすめしたいのが、従業員本人だけでなく、家族も一緒に楽しめるボルダリングジムの福利厚生です。

ボルダリングを福利厚生にするメリット

ボルダリングは、壁に設定されたコースを見ながら、自分の身体を使ってゴールを目指すスポーツです。

一見すると難しそうに見えますが、コースごとに難易度が分かれているため、初心者から経験者まで、それぞれのレベルで楽しむことができます。

また、タイムや順位だけを競うものではありません。

「前回できなかった課題ができた」「家族と一緒にゴールできた」といった、小さな達成感を味わえるのも魅力のひとつです。

企業の福利厚生として導入することで、次のような効果が期待できます。

1. 健康づくりのきっかけになる

仕事が忙しいと、運動を始めたいと思っていても、なかなかきっかけがありません。

ボルダリングジムの利用補助があれば、仕事帰りや休日に身体を動かすきっかけをつくることができます。

「ジムに通うのは続かなかったけれど、ボルダリングなら楽しく続けられそう」という方にもおすすめです。

もちろん、体力や体調には個人差があります。無理をせず、施設のスタッフによる案内や安全ルールに従いながら利用することが大切です。

2. リフレッシュや気分転換につながる

ボルダリングでは、次にどのホールドを使うかを考えながら身体を動かします。

そのため、仕事や日常のことから一度離れて、目の前の課題に集中する時間をつくることができます。

仕事終わりのリフレッシュや、休日の気分転換としても活用できます。

3. 家族で楽しめる

従業員本人だけが使える福利厚生もありますが、家族が一緒に利用できる制度は、より「会社の福利厚生を実感しやすい」制度になります。

親子で挑戦したり、家族で応援し合ったりすることで、普段とは違うコミュニケーションが生まれます。

休日のお出かけ先として利用できるため、家族の余暇の充実にもつながります。

特に子どもにとっては、身体を動かしながら達成感を味わえる新しい体験になります。

未成年者が利用する場合は、施設の年齢条件や保護者同伴のルールに従って利用します。

4. 社員同士の交流にも活用できる

ボルダリングは、一人でも楽しめますが、仲間と一緒に利用することもできます。

部署を越えた交流会、初心者体験会、親子イベント、チームビルディングなど、さまざまな企画に発展させることが可能です。

職場の会議室とは違う環境で過ごすことで、自然な会話が生まれることもあります。

競技性を強くしすぎず、初心者が参加しやすい内容にすることがポイントです。

企業向けの導入方法

ボルダリングジムを福利厚生として導入する方法には、いくつかの形があります。

たとえば、次のようなプランが考えられます。

利用料の割引プラン

従業員と家族が施設を利用する際に、通常料金から一定額を割り引く方法です。

会社側の費用負担を抑えながら始めやすく、まず制度を試してみたい企業に向いています。

利用補助プラン

従業員本人や家族の利用料について、会社が月額または年間の上限を設けて補助する方法です。

たとえば、月に一定回数まで補助する、1人あたり年間で上限額を設定する、といった運用ができます。

イベントプラン

初心者体験会、親子ボルダリング、社員交流会などを会社主催で実施する方法です。

通常利用の補助に加えてイベントを開催すると、制度の認知度を高めやすく、利用のきっかけもつくりやすくなります。

まずは3か月の試行導入から

いきなり大きな制度を始めるのではなく、まずは3か月程度の試行導入からスタートする方法がおすすめです。

最初の1か月目は、制度の案内と初心者体験会を実施します。

　　　2か月目は通常利用や家族利用の状況を確認し、

　　　3か月目には社員交流会やアンケートを行います。

試行期間の終了後に、次のような項目を確認します。

　•　制度の登録者数

　•　実際の利用者数

　•　従業員と家族の利用割合

　•　初心者の参加状況

　•　利用者の満足度

　•　継続利用したいかどうか

　•　企業側の運用負担

利用率だけでなく、「家族と過ごす時間が増えた」「運動を始めるきっかけになった」「他部署の社員と話す機会ができた」といった声も確認すると、制度の価値を把握しやすくなります。

制度づくりで確認しておきたいこと

福利厚生制度として導入する場合は、あらかじめ利用条件を明確にしておくことが大切です。

たとえば、次のような項目を利用規約や社内案内に記載します。

　　•　利用できる従業員の範囲

　　•　家族として認める範囲

　　•　利用できる施設や店舗

　　•　利用料・登録料・レンタル用品の補助範囲

　　•　月額または年間の利用上限

　　•　予約やキャンセルのルール

　　•　施設の利用規約やスタッフの指示に従うこと

　　•　子どもが利用する場合の保護者同伴や見守り

　　•　事故や体調不良が発生した場合の連絡方法

　　•　個人情報の利用目的

　　•　不正利用があった場合の対応

ボルダリングは楽しく身体を動かせる一方、安全に関するルールを守ることが欠かせません。

施設の利用規約、安全説明、スタッフの指示を必ず確認し、無理のない範囲で利用できる仕組みにしておくことが重要です。

企業と従業員、家族をつなぐ福利厚生へ

福利厚生は、制度を用意するだけでなく、実際に利用されることが大切です。

従業員本人だけでなく家族も利用できるボルダリングジムであれば、健康づくり、レジャー、家族交流、社員同士のコミュニケーションをひとつの制度で支援できます。

また、初心者向けの体験会や親子イベントから始めれば、ボルダリング未経験の方にも参加してもらいやすくなります。

「運動しなければ」と思いながら、なかなか一歩を踏み出せない方にとって、会社の福利厚生が新しいきっかけになるかもしれません。

従業員とその家族が楽しく健康的に過ごせる福利厚生として、ボルダリングジムの法人利用を検討してみてはいかがでしょうか。

まずは施設見学や初心者体験会、3か月間の試行導入から始めることも可能です。

企業の福利厚生、人事・総務制度、健康増進施策についてご検討の方は、お気軽にご相談ください。

※本記事は福利厚生制度の企画例を紹介するものであり、実際の導入時には、対象施設の利用規約、会社の社内規程、個人情報の取扱い、安全管理および必要な法務確認を行ってください。

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